知っている企業が多い⁈　スウェーデンってどんな国？

2022年06月24日

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自動車メーカーのVOLVO、家具小売りのIKEA、アパレルメーカーのH&M、音楽配信サービスのSpotify。暮らしの身近にあるこれらの企業の共通点は、スウェーデンの企業ということです。最近では、フィンランドとともにNATOへの加盟申請をしたことでも話題になりました。そんなスウェーデンに関する情報をまとめました。※2022年6月24日現在。

どこにある？
首都は？
通貨は？
主要産業は？
経済は成長している？
スウェーデンの企業に投資できる？
スウェーデンと言えば？
まとめ

どこにある？

スウェーデンの正式名称はスウェーデン王国です。スカンジナビア半島の内側に位置し、左側にはノルウェー、右側にフィンランドがある、いわゆる北欧の一国です。国土は約45万平方キロメートルで日本の約1.2倍。約1,044万人の人々が暮らし、言語はスウェーデン語です。

首都は？

ストックホルムです。

通貨は？

1995年にEUに加盟しましたが、通貨はユーロではなく、スウェーデン・クローナ（SEK）を使用しています。

日本でも、スウェーデンクローナを取り扱っている銀行がいくつかあります。その中でも、SMBC信託銀行「グローバルパス」とソニー銀行「ソニーバンクウォレット」なら、海外で現地通貨による決済が可能です。

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主要産業は？

機械工業（含：自動車）、化学工業、林業、ITです。

主な貿易品目

輸出
機械、鉄道以外の輸送用機器、電気機器、紙・パルプ、鉱物性燃料

輸入
電気機器、鉄道以外の輸送用機器、機械、鉱物性燃料、食品・飲料・タバコ

貿易相手国

輸出
ノルウェー、ドイツ、米国、デンマーク、フィンランド

輸入
ドイツ、ノルウェー、オランダ、デンマーク、中国

経済は成長している？

近年、2％程度の成長を続けていたスウェーデンですが、2019年以降は新型コロナウイルス感染症の影響で成長率は大きく下落してしまいました。しかし21年以降は、3～4％あたりの成長が予想されています。

スウェーデンの企業に投資できる？

日本からスウェーデンの個別企業に投資をしたい場合、米国市場に上場している米国預託証券（ADR）経由で投資をする方法があります。現在は以下の3銘柄のみ投資が可能です。またスウェーデンの企業が含まれている投資信託もあります。

ADRで投資できる銘柄

【ERIC】LMエリクソン（通信＆ネットワーク）
【CALT】カリディタス・セラピューティクス（医薬品）
【OTLY】オートリー・グループAB（商品加工）

主な投資信託

フィデリティ･欧州中小型株･オープン
野村 ユーロ･トップ･カンパニー
ニッセイ欧州株式厳選F フルインベストメント
BR 欧州株式オープン
ニッセイ北欧株式ファンド＜愛称　オーロラスター＞

スウェーデンと言えば？

スウェーデン最大の有名人と言えば、化学者でダイナマイトを発明したアルフレッドノーベルでしょう。彼の遺言に基づいて、人類に最大の貢献をもたらした人々に贈られる「ノーベル賞」が創設されました。ミュージシャンとしては、ABBAが有名です。代表する料理としては、ミートボールやシナモンロールがあります。

またスウェーデンは社会保障が充実しているイメージがありますが、その分税率も高く、日本の消費税にあたる税率は25％です。ただし一部軽減税率が適用されています。

スウェーデンの世界遺産

スウェーデンの世界遺産は、15か所登録されています。

名称	登録・拡張年
ドロットニングホルムの王領地	1991年
ビルカとホーヴゴーデン	1993年
エンゲルスベリの製鉄所	1993年
タヌムの線刻画群	1994年
スクーグシュルコゴーデン	1994年
ハンザ同盟都市ヴィスビュー	1995年
ラポニアン・エリア	1996年
ルーレオーのガンメルスタードの教会街	1996年
カールスクローナの軍港	1998年
エーランド島南部の農業景観	2000年
ハイ・コースト/クヴァルケン群島	2000年、2006年
ファールンの大銅山地域	2001年
グリメトン・ラジオ無線局、ヴァールベリ	2004年
シュトゥルーヴェの三角点アーチ観測地点群	2005年
ヘルシングランドの装飾農場家屋群	2012年

※2022年6月現在

まとめ

経済成長が再びプラスになると予想されているスウェーデン。日本で有名な企業には残念ながら直接投資はできないようです。一方通貨に関しては、ドルやユーロに比べると身近にないように感じますが、実は外貨預金を通じて現地決済が手軽にできる通貨だったりします。
もし今後旅行先として検討する場合は、SMBC信託銀行「グローバルパス」やソニー銀行「ソニーバンクウォレット」を使えば、現地での支払いがスムーズにできそうですね。

出所：外務省、文部科学省各ウェブサイトほか