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日本「株」シリーズ2021 ヤクルトvs.オリックス

「SMBCプロ野球日本シリーズ2021」が閉幕しました。今年はヤクルト・スワローズとオリックス・バファローズが熱戦を繰り広げ、4勝2敗でヤクルト・スワローズが20年ぶりの日本一に輝きました。両チームとも前年リーグ最下位だったとは思えないほど毎回見ごたえある試合展開に、ファンのみならず注目されたシリーズだったようです。ところで、双方の親会社はヤクルト本社(2267)とオリックス(8591)。株式投資の視点からはどうなの?と思い立ち、ちょっと調べてみました。親会社の基本情報両チームの親会社であるヤクルト本社とオリックスは、いずれも東証第一部に上場、取引単位は100株となっています。ヤクルト本社(2267)ヤクルトやソフールなどに代表される乳製品の製造・販売のほか、医薬品や化粧品なども手掛けています。ヤクルトは国内だけでなく、アメリカやヨーロッパ、アジア、南アメリカなど、世界中で販売されています。【基本情報】◎設立:1955年◎プロ野球チームの親会社になった年:1970年◎業種:食料品◎決算:3月◎売上高:385,706百万円◎純利益:39,267百万円◎配当金:52円※2021年3月現在オリックス(8591)リースや生命保険、不動産、銀行、カードローンなど金融に関する事業を幅広く手掛けています。アメリカ、オランダ、中国、オーストラリア、インドなど世界中に拠点があります。【基本情報】◎設立:1964年◎プロ野球チームの親会社になった年:1989年◎業種:その他金融業◎事業内容:リース事業、法人金融、産業/ICT機器、環境エネルギー、自動車関連、不動産関連、事業投資・コンセッション、銀行、生命保険など◎決算:3月◎売上高(2021年3月):2,292,708百万円◎純利益(2021年3月):192,384百万円◎配当金(2021年3月):78円今年の株価推移は?2021年11月26日現在、年初来の安値と高値は、ヤクルト本社は5,110円/6,640円、オリックスは1,567円/2,404 円と、いずれも年明けが最安値でした。その後オリックスは順調に右肩上がりを続けていますが、ヤクルト本社は5月に急上昇するも9月に急落。現在は5,600円~6,000円の間で推移しています。

取引を始めるその前に!現物取引の基礎知識

日本株投資に興味を持って勉強を始めた人は、「現物取引」や「信用取引」といった言葉を目にしたことがあると思います。株式投資の方法はいくつかありますが、その中でも現物取引は皆さんが想像しているもっともメジャーな取引方法です。この記事では、実際に取引を始める前に知っておきたい現物取引の基礎について解説していきます。<その1>現物取引とは<その2>現物取引の魅力<その3>株式投資を始める前に知っておきたいこと現物取引とは「現物取引」とは、投資家と証券会社の間で、購入したい株式の株価・数量に相当する現金と株式を交換する株式取引のことです!自分が持っている資産の範囲で取引することから現物取引と呼ばれており「現物」と省略されることがあります。ちなみに現物取引では、同一日に同一銘柄を同一資金で「買付⇒売付⇒買付」もしくは「売付⇒買付⇒売付」を行うことはできません。ただし、余力資金がある場合は「同一資金」とみなされないため、「買付→売却→買付」「売却→買付→売却」が可能です。また現物取引以外の主な株取引としては、「信用取引」があります。信用取引は、元手となる資金を証券会社に預け入れることで、証券会社からお金を借りて元手資金以上の取引ができたり、通常は「買い」から始める株式投資をFXなどのように「売り」から始めることができたりする取引です。さらに、同一日に同銘柄を同一資金で何回も取引することができます。このように利便性は高いものの、現物取引と比べるとリスクが高くいくつかの取引条件もあるため、初めての株取引であれば「現物取引」を選択するのが良いと思います。現物取引の魅力現物取引の魅力は主に「株式の値上がり益」、「配当」、「株主優待」の3点です。株式の値上がり益(キャピタルゲイン)「株式の値上がり益(キャピタルゲイン)」とは、保有していた資産を売却することによって得られる売却益のことです。株価が上がりそうな株を選んで買い、購入価格よりも値段が上がった時に売るだけなので中長期はもちろん、短期間での利益獲得を狙うこともできます。配当「配当」とは、企業が稼いだ利益を株主に還元することです。支払われる配当金は、毎回決まった額ではなく業績によって変動し、多くの企業では年に1~2回に分けて支払われます。ちなみに、決算発表のときに業績予想と1株当たりの配当金の予想も発表されます。値上がり益と違い、株を売却しなくても利益を定期的に得られることから、配当率の良い「高配当株」を好んで投資する人もいます。重要なのが、配当金をもらうためには権利付き最終日まで株を保有しないといけない点です。なので、配当を狙う場合は事前に企業の権利付き最終日が何月何日なのかを把握しておきましょう!株主優待「株主優待」とは、自社製品や自社サービスの優待券などを会社が株主に対してプレゼントする特典のことです!ただ、株主優待制度を実施している企業、実施していない企業もあり、また株主優待を受けられる必要な株数もあります。※株主優待についての詳しい説明は、こちらの記事をご覧ください。

税金を抑えて返礼品をゲット!今から試したいふるさと納税とは?

ふるさと納税という言葉をさまざまな場所で聞く機会が年々増えています。すでにふるさと納税を活用している人もいれば、あまりよくわからないし、面倒くさそうと二の足を踏む人もいるでしょう。この記事では、まだふるさと納税をやったことがない人にも知ってほしい、ふるさと納税の基本的な知識と方法、メリットを解説していきます。ふるさと納税とは?ふるさと納税とは、簡単に言うと各都道府県や市町村などの自治体への寄付のことです。自身が生まれ育ったふるさとはもちろん、旅行で訪れた際に気に入った市町村など、日本国内の好きな自治体や応援したい自治体への寄付が可能となります。寄付を行うと、各自治体から返礼品が送られてきます。各地の名物や名産品など、さまざまな返礼品が用意されており、ふるさと納税を行う際に届く品を選ぶことができます。また、ふるさと納税の寄付金は、税金の還付や控除を受けることができます。ふるさと納税では原則、自己負担2000円を除いた寄付の全額が控除の対象となり、住民税から差し引かれます。控除を受けるためには確定申告やワンストップ特例制度の申請が必要となるため、その点は注意が必要です。ふるさと納税のメリットふるさと納税には大きなメリットが2つあります。【メリット1】返礼品をもらえるふるさと納税の大きなメリットの1つが返礼品をもらえること。各地の名物や名産品を選ぶことができるので、食べてみたいものや使ってみたいもの、欲しかったものなどをお得に手に入れられる機会になります。返礼品として名物をもらうことでその土地へ行った気持ちになったり、普段手が伸びづらい少し高級なものをゲットできるチャンスです。各自治体ならではの返礼品も多数用意されているので、選ぶ楽しみもあります。

地元でなくても利用できる! 地方銀行 ご当地インターネット支店

地方銀行のインターネット支店とは地方銀行と言えば、地域密着型のサービスが中心で地元の人だけが利用するイメージがあるかもしれません。しかし一部の地方銀行では、インターネットだけで口座開設や取引が完結する「インターネット支店」も開設しています。インターネット支店は口座開設に年齢制限はあるものの、一部の銀行を除き、日本国内に住所があり居住していれば利用可能です。リアル店舗(店頭窓口)や通帳はありませんが、お金を引き出したい場合は提携金融機関のATMやコンビニATMなどを利用すればいいので、その地元で暮らしていない人でもネット銀行のように利用することができます。当然、パソコンやスマートフォンからいつでも取引でき、さらに金利を優遇している支店もあります。しかもその支店名がなかなかユニーク。ここでは、ユニークな支店名でしかも金利が比較的おトクな地方銀行のインターネット支店をご紹介します(2021年11月8日現在)。1.清水銀行(8364) 清水みなとインターネット支店静岡県静岡市に本店がある銀行のインターネット支店です。清水みなとインターネット支店の専用定期預金「Bon Voyage」は1万円から預けられます。「Bon Voyage」預入期間が1年、3年、5年のものに限り、金利が年0.15%となっています。※3年と5年は複利。清水みなとインターネット支店はこちら